こんにちは。ファイナンシャルプランナー１級のアトフジです。
イデコとつみたてNISAで資産形成を図りつつ、株式投資とFXで利益を狙っています。
株式投資暦は3年、FXは最近初めてたので勉強中です。
2018年12月25日、日経平均は前日比1,010円安とう暴落を記録しました。
日経平均株価が1,000円以上下落した場合、「下がった今、買った方がいいのか？」と悩むことありませんか？
私自身はいつも「逆張りで買うべき」か「順張り売るべき」か悩んだ挙句、結局手が出ずに終わるこがほとんど。
そこで参考になるのが「過去はどうだったのか？」という点ではないでしょうか。
過去に起きた暴落について、その原因やその後のチャートの動きを見ることで、将来近い事象が起きた時には必ず参考になるはずです。
そこで今回、過去のに日経平均が1,000円以上下落した時のチャートを調べてみることにしました。
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気になるところだけ読みたい方
日経平均が1,000円以上暴落したのはリーマンショック以降で過去５回起こっている
- 2018年 2月 6日 （米国市場の長期金利上昇で米国株暴落）
- 2016年 6月24日 （イギリスEU離脱）
- 2013年 5月23日 （中国経済の先行き不透明感）
- 2011年 3月15日 （東日本大震災）
- 2008年10月16日 （リーマンショック時）
2018年2月6日（米国市場の長期金利上昇で米国株暴落）
2018年2月6日、日経平均は前日比1,071円安の２万1610円。
前日のNYダウが過去最大の下げ幅となる1,175ドル安を記録したことにより、日経平均も暴落。
＜チャート＞
参考データ：日経平均リアルチャートより
原因と考察
6日の東京市場は朝方からリスク回避一色となり主力株をはじめ広範囲に売り込まれる展開でスタートした。前日の米国株市場では米長期金利の上昇を嫌気してNYダウが一時1600ドル近い下落となり過去最大の下げ幅を記録したことで、東京市場でもこれに追随する形となった。
６日の市場は日経平均が大幅に３日続落。終値は前日比１０７１円安の２万１６１０円で、昨年１０月２０日以来、３カ月半ぶりの安値を記録した。下げ幅は２０１６年６月以来の規模。前日の米国株暴落やアジア株の下落を受けて終日全面安商状に。下げ幅は一時１６００円を超えるなどパニック的な下げ相場となった。終盤に下げ幅を縮めて売られ過ぎが意識されつつあるが、震源地の米国情勢が落ち着かないと実需はすぐには戻れないだろう。
本日の安値２万１０００円はかなりの安値になったと思われる。恐らく短期的には小さな底が入った可能性も。ただ、相場の需給構造が金利上昇で壊れているためあと１～２週間程度は上下に大きく動く波乱相場が続こう。
（株探より抜粋）
NYダウの過去最大の下落に追随した形ですね。
この時は上下を繰り返しながら4月頃まで下落していき、下落前までの株価に戻ったのが2018年6月。
約4ヶ月掛かって戻った形です。
2016年6月24日（イギリスEU離脱）
2016年6月24日、イギリスのEU離脱により日経平均は前日比1,280円安。
ドル円相場も一時100円台割れ。
＜チャート＞
参考データ：日経平均リアルチャートより
原因と考察
前日の米国市場では、NYダウは230ドル高と大幅反発。英国のEU残留観測が高まり買い優勢となった。
東京市場では、英国の国民投票で“EU離脱派が勝利”したことで、日経平均株価が前日比1286円安の1万4952円と急落。下落幅は2000年4月17日以来、約16年2カ月ぶりの大きさとなった。下落率は7.92％と2011年3月15日以来、約5年3カ月ぶりの大きさを記録。
（株探より抜粋）
誰もが予想していないEU離脱というインパクトにより暴落した訳ですが、株価の戻りは早かったですね。
トランプ大統領の当選の時もそうでしたが、政治関係の一時的が下落は戻りが早い傾向にあるかもしれません。
実体経済への影響がすぐに現れる訳ではないですからね。
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2013年5月23日（中国経済の先行き不透明）
2013年5月23日、中国経済の先行き不透明感が強まり日経平均は前日比1143.28円安。
＜チャート＞
原因と考察
前日の黒田日銀総裁のコメントに新味がなかったことや、米国の長期金利が上昇したことなどを受けて朝方長期金利が上昇したこと、昨日の日中に発表された中国の PMI(製造業購買担当者景気指数)がやや弱めだ ったことなどが急落のきっかけ。
（こちらより抜粋：https://j-money.jp/pdf/schroders_2013.05.24.pdf）
「5.23」株急落の引き金を引いたのは中国の5月の製造業PMI（購買担当者景気指数）が、景況感の境目となる50を7カ月ぶりに割り込んだため。
（日経新聞より）
中国経済の先行き不透明感や米国の長期金利の上昇が原因で急落となっています。
5月23日以降、6月頭まで下落して底を打ちその後上昇していきましたが、元値まで戻るのに7ヶ月程度期間が掛かっています。（下図のチャートより）
金利や経済指標など実態経済に影響を与える懸念がある場合、投資家の不安が払拭されないと中々上がってこない可能性がありますね。
2011年3月15日（東日本大震災）
東日本大震災により、日経平均は前日比1,015.34円安
＜チャート＞
原因&考察
東北地方太平洋沖地震の発生に伴なう経済活動への影響が懸 念されたことなどから下落しました。
14 日の下落は、東北地方太平洋沖地震を受け、直接的な被害を受けた企業の工場や、輸送網などインフラ面で の損害を見越した企業業績への懸念に対する売りが要因とみられます。一方で、本日の下落は、福島原子力発電 所における事故が、日本経済活動全般に大きな悪影響を及ぼすとの懸念が生じ、国内外の投資家からの売りが殺 到したことに拠るものとみられます。
（野村アセットマネジメントより抜粋）
実際地震が起きたのが3月11日であることを考えると、地震の被害規模が明らかになるにつれて株価も下がっていた様子です。
特に福島原子力発電所における事故の影響が強かったと思いますが、15日のローソク足を見ると、「下ひげ」と呼ばれるひげが長く伸びています。
これは、一旦大きく下落した後、多くの投資家が底値に近いと判断し買い戻した結果起こる現象です。
大幅な下落時には「下ひげ」の出現に注目することも大事ですね。
肝心の株価ですが、一時的に戻したものの実態経済の先行き不透明感もありその後しばらく低調だったことがわかります。
2008年10月16日 （リーマンショック時）
これは言わずもがなですね。
2008年9月15日リーマンブラザーズの破綻による金融危機の懸念が強まった影響で、10月16日の日経平均は1,089円02円安となりました。
＜チャート＞
16日以降は株価は反発して戻っています。
この時は2007年中に発生したサブプライムローン危機で既に株価は大幅に下落してきた状態で、そこに輪をかけてリーマンブラザーズの破綻という一大事が発生したことによる下落。
この後2013円までは日経平均株価はずっと低調でした。
やはり、「実体経済にどれだけ影響があるか」という事が重要なのだと改めて思います。
以上、過去５回の暴落の原因とチャートの推移でした。
政治的な要因による下落は戻りやすく、実体経済に与える影響度が強いほど戻りが悪いという事が分かりました。
2018年12月25日の大幅な下落について
以上過去５回の暴落の原因とチャートの推移を見た上で、2018年12月25日の暴落について自分なりに考察してみます。
※完全に個人的な考えのため、興味のない方は読まなくて大丈夫です！
＜チャート＞
＜直近の株価推移＞
12/17（月）132円05銭高・・・反発。自律反発狙いの買いが優勢。米国株安につながった「中国経済の減速」は織り込み済み
12/18（火）391円43銭安・・・NYダウ（12/17）が507ドル安した流れを引き継ぐ
12/19（水）127円53銭安・・・資金吸収額が過去最大の新規上場株ソフトバンク（9434）の初値が売出価格割れ
12/20（木）595円34銭安・・・「FRBは思ったほどハト派的ではない」としてNYダウ（12/19）が351ドル安
12/21（金）226円39銭安・・・トランプ大統領が「つなぎ予算」に署名せず、NYダウ（12/20）が464ドル安
12/25（火）1,010円45銭安・・・政府機関閉鎖が嫌気され、12/21（金）・12/24（月）のNYダウが計1,067ドル下落。
引用：SBI証券より
原因&考察（※独自の考えです）
米中の貿易摩擦問題が実態経済へ与える影響が不透明な点。
ERBによりアメリカの政策金利の利上げペースを予想回数より引き下げたが依然として金融引き締め方針である点。
トランプ大統領がつなぎ予算の署名を拒否したことによる政府一部期間が閉鎖になった点。
以上3点による「不安感と失望感」からNYダウが連日下落。日経平均も20,000円を割り込んが事により売りが売りを呼ぶ展開になったのではないかと思います。
また、チャートのローソク足も大陰線となっているため、まだ底値ではないと思われます。
今回の下落の始まりは米中貿易摩擦による実体経済の先行き不透明感から始まっています。
状況としては2018年2月6日や2013円５月23日の暴落に近いのではないでしょうか。
実体経済への影響が不透明な場合はその後の株価は低調に推移し、戻るまでに早くて4ヶ月、場合によっては1年以上戻らないというケースもあります。
2018年12月25日の暴落自体はトランプ大統領に起因する「政治的な出来事」の側面が強いと思われるので、一時的な反発はあるかもれませんが、株価の戻りは限定的なのではないかと予想します。
以上勝手ながら考察を書かさせていただきました。
最後まで読んでいただきありがとうございました。
